患者さんへ

「術後鎮痛法と離床時有害事象との関連」

この研究は、通常の診療で得られた記録を使って行われます。
このような研究では、国が定めた指針に基づき、対象となる患者さんのお一人ずつから直接同意を得ることが困難な場合には、研究の目的を含む研究の実施についての情報を公開することが必要とされています。
なお、研究結果は学会等で発表されることがありますが、その際も個人を特定する情報は公表いたしません。

１．研究の対象

2021年4月～2023年9月に当院で手術を受け手術後に集中治療室に入られた方

２．研究目的・方法

手術後は回復を促すためにリハビリテーションが開始されます。リハビリテーションでは、ベッド上で安静にしていた状態から座ったり、立ったり、歩いたり、状態に応じて負荷をかけていきます。その際に有害事象（例：立ちくらみ、吐き気、脈拍上昇、血圧低下など）を生じることがあります。一方で、リハビリテーションで動くためには手術した部位の痛みがコントロールされていることが前提です。そのために痛みを軽減させる処置（痛み止め薬の内服・注射・点滴、硬膜外カテーテルを通した痛み止め薬の投与など）
をリハビリテーション前やリハビリテーション中に行われることがあります。しかし、その痛み止めの処置そのものの影響で先に挙げた有害事象をきたすこともあります。
そこでより安全なリハビリテーションを行うために、これまでのデータを調査することになりました。有害事象と痛みはしっかりとりながら、リハビリテーションの際の有害事象を起きないようにする痛み止めの処置の方法やタイミングを調査によって明らかにすることが期待できます。　
研究の期間：施設院長許可（2024年4月予定）後～2025年3月

３．情報の利用拒否

情報が当該研究に用いられることについて、患者さんもしくは患者さんのご家族等で患者さんの意思及び利益を代弁できる代理人の方にご了承いただけない場合には研究対象としません。その場合は、「５．お問い合わせ先」までお申出ください。その場合でも患者さんに不利益が生じることはありません。
ただし、ご了承頂けない旨の意思表示があった時点で既にデータ解析が終わっている場合など、データから除けない場合もあり、ご希望に添えない場合もあります。

４．研究に用いる情報の種類

年齢、性別、病名、術式、リハビリテーション前・中・後の痛みの評価、リハビリテーションの際の有害事象発生の有無・内容、リハビリテーション前・中・後の痛み止め処置内容　等　

５．お問い合わせ先

本研究に関するご質問等がありましたら下記の連絡先までお問い合わせ下さい。ご希望があれば、他の研究対象者の個人情報及び知的財産の保護に支障がない範囲内で、研究計画書及び関連資料を閲覧することが出来ますのでお申出下さい。

照会先および研究への利用を拒否する場合の連絡先：
研究責任者：中部徳洲会病院　集中治療部・部長　古賀　寛教　
住所：沖縄県中頭郡北中城村宇比嘉801
連絡先：098-932-1110（代表）

2024年4月10日作成（第1.0版）